最近、周りで投資を始める人が増えていませんか？
私自身も積立NISAでS&P500にフルベットしている投資初心者です。
正直、資産が増えていて驚いています。
でも「みんなが投資家になる時代」って、本当に良いことばかりなんでしょうか？
実は投資の世界には「人の行く裏に道あり花の山」という格言があります。
つまり、大衆と同じことをしていては儲からないという教えです。
この記事は、投資インフルエンサー五月さんが書かれたnoteを参考に、
当事者である私が初心者目線で解釈したものです。
この連載全10回を読めば、S&P500は万能じゃないけど凡人には最適解だと理解できるはず。
ただし「神話」として盲信するのは危険です。
投資人口が増える今だからこそ知っておくべきリスクを、一緒に見ていきましょう。
投資で儲かるのは「少数派」だった：歴史が証明する不都合な真実
- リーマンショック時に巨額の利益を得たのは危機を確信した少数の投資家だった
- 日本でも長らく株式投資をする人自体が少数派で「特別な人がやるもの」だった
- 少数派が大きく儲ける構造こそが、株式市場の本質だったのかもしれない
大相場で勝つのはいつも少数派
株式相場には「人の行く裏に道あり花の山」という格言があります。
みんなが行く道の反対側にこそ、
素晴らしい景色が広がっているという意味です。
2008年のリーマンショックを覚えていますか？
当時、ほとんどの人が「アメリカの住宅価格が下がるわけがない」と信じていました。
でも一部の投資家は危機を確信し、サブプライム住宅ローンの崩壊に賭けたんです。
結果、彼らは巨額の利益を得ました。
（この実話は映画『世紀の空売り(The Big Short)』で描かれています）
日本でも同じでした。
長い間、株式投資をしている人は少数派だったんです。
国民の多くは預貯金しか持っていませんでした。
株式投資なんてお金持ちか投機好きがやるもの
というイメージが強かったですよね。
政府や金融庁は長年「貯蓄から投資へ」を推進してきました。
その努力が実り、今では投資人口が急増しています。
これ自体は素晴らしいことだと思います。
しかし、ここで疑問が湧いてきます。
今まで少数派だった株式投資家が多数派になったら、どうなるのでしょうか？
「大衆の裏をかく」という伝統的な戦略は、もう通用しなくなるのでは？
投資人口の増加はいつまで続く？ストックとフローの視点から考える
- 将来的に投資参加率は最適水準で頭打ちになる可能性が高い
- 人口減少により投資人口も純減に転じるリスクがある
- 新NISA特需が終われば、増加のモメンタム（勢い）は明らかに鈍化する
新規投資家の増加ペースは鈍化する
株式投資への参加率は今後も上がっていくでしょう。
問題は「いつ飽和するか」です。
将来的には「国民の○割が投資家」という最適水準があるはずです。
そこに到達した後は、毎年新たに生まれる投資家と亡くなる投資家の綱引きになります。
つまり前年から投資人口が大幅に増えることはなくなるんです。
さらに日本特有の問題があります。
人口減少の影響で、投資人口も純減に転じる可能性すらあるということ。
特に注目すべきは、新NISA開始とインフレ転換による特需です。
ここ2年は怒涛のように新規参入が押し寄せました。
でも今後の増加ペースは明らかに鈍化するでしょう。
投資資金の性質が「ストック」から「フロー」へ変化
- 日本の家計は預金の割合が非常に高く、投資されていない貯蓄（ストック）が大量にあった
- 最初の1〜2年は過去の貯金で新NISA枠を埋められても、3年目以降は厳しい
- いずれ投資資金は給与所得などのフロー（収入）から捻出する段階にシフトする
投資に充てられるお金の性質も変わってきています。
日本の家計は金融資産のうち預金の割合が非常に高い。
投資されていない貯蓄（ストック）が大量にありました。
そのためここ2年は「預金の一部を投資に振り向ける」という形で資金が流入したんです。
でも考えてみてください。
年間360万円の新NISA枠を、毎年満額拠出し続けられますか？
最初の1〜2年は過去の貯金で埋められても、3年目以降は厳しいという声も多い。
いずれ多くの人にとって、投資資金は貯蓄の切り崩しではなくなります。
給与所得などのフロー（毎月の収入）から捻出する段階にシフトしていくでしょう。
パパスタちなみに私は最初からフローで投資です
日本全体で見れば預金は1,100兆円超と莫大です。
でもその多くは高齢者に集中しています。
若年〜中年層が今後も過去2年と同じペースで投資を増やせるかは不透明なんです。
疑いようがないのは、この2年間が「特需的」なものだったということ。
ストックからの資金流入が徐々に減っていくのは避けられません。
増加ペースの鈍化は株式市場に何をもたらすか？
- 絶対額よりも「増加ペース」が鈍るとき、市場心理への影響は大きい
- 新規マネー流入の勢いが鈍化すれば、需給面での追い風が弱まる
- モメンタムの減速は、株価の上昇トレンドに水を差す可能性がある
マーケットは「変化率」を重視する
マーケット（市場）は変化率を重視します。
絶対額よりも「増加ペース」が鈍るとき、影響は無視できません。
株式市場の場合、新規マネー流入の勢いが鈍化したり止まったりすれば？
需給面でそれまでの追い風が弱まることになります。
たとえば、毎月100億円の新規資金が流入していた市場があったとします。
それが突然50億円に減ったら、株価の上昇ペースも鈍化するでしょう。
絶対額としては50億円も流入しているのに、です。
これがモメンタム（勢い）の減速がもたらす影響なんです。
「みんなが投資家」は経済に悪影響を及ぼす？本末転倒のパラドックス
- 国民全員が消費を切り詰めて株式を買い始めたら、企業の売上が伸び悩む
- 例：みんながApple株を買うためにiPhoneの買い替えを延ばしたら？
- 投資家が増えすぎると、その投資家自身が儲けにくい経済環境になる可能性
投資家が増えすぎると儲けにくくなる矛盾
もう一つ重要な疑問があります。
「株式投資をする人が少数派だったからこそ、経済は投資家に都合よく回っていた」のでは？
極端な例を考えてみましょう。
国民全員が日々の消費を切り詰めて、株式を買い始めたらどうなるか？
たとえば、
みんながApple株を買うためにiPhoneの買い替えサイクルを延ばしたら？
Appleの利益の源泉はiPhoneなど自社製品の販売です。
人々が消費を減らして投資に回せば、企業の売上は伸び悩みます。
本末転倒な結果になってしまうんです。
Amazonでも同じことが言えます。
みんながAmazon株を買うために、Amazon での買い物を控えたら？
Amazon の業績は悪化し、株価も下がるでしょう。
つまり、投資家が増えすぎると矛盾が生じるんです。
投資家自身が儲けにくい経済環境を作り出してしまう。
投資と消費のバランスが経済成長の鍵
現実には、投資と消費のバランスが重要です。
適度な投資人口の増加は、企業への資金供給を増やし経済成長を後押しします。
でも行き過ぎれば消費が細り、経済が停滞するリスクもある。
今の日本は、まだそこまでの段階には達していません。
むしろ投資人口が増えることで、企業の資金調達環境は改善しています。
ただし将来的には、このバランスに注意が必要になるでしょう。
まとめ：S&P500は最適解だが「神話」にしてはいけない
「みんなが投資家」になる時代には、新たな課題があります。
投資人口の増加はいずれ頭打ちになり、モメンタムは鈍化するでしょう。
投資資金もストック（貯蓄）からフロー（収入）へとシフトしていきます。
そして投資家が増えすぎれば、経済全体のバランスが崩れるリスクもある。
だからといって、S&P500への投資をやめる必要はないと思っています。
私も含めた凡人にとって、インデックス投資は今も最適解だと思っています。
資産が増えている実感もあります。
ただし「神話」として盲信するのは危険です。
こうしたリスクを知っておくことが大切なんです。
次回第6回では、個人のみならず機関投資家（プロ）たちの行動にも大きな変化が起きている点に注目します。
マーケットの構造変化を一緒に考察していきましょう。
投資は自己責任です。
正しい知識があればリスクを最小限に抑えられます。
この連載を読んで、あなたの投資判断の一助になれば嬉しいです。
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